松為信雄*
職業評価は、職業リハビリテーションの活動を規定するさまざまな状況と対応して変遷を遂げて行く。ここでは特に、障害者を捉える視点の変化と職業リハビリテーションの独自性を示した上で、それらの側面を踏まえた職業評価の在り方や課題について明らかにする。
障害者福祉のさまざまな基本的理念の浸透とその実践活動は、障害者に対する視点に変化をもたらす。と同時に、視点の変化は、職業評価の在り方をも変えて行くことになろう。そうした変化のいくつかを指摘すると次の通りである。
第1に、職業リハビリテーションの活動は、人生の全体を通して生じる多様なニーズに応えることが求められている。
人はその生涯を通して、子供・学生・余暇人・市民・職業人・家庭人などの多様な役割を遂行する。Superは、これらの多様な役割をどのように統合化するかで人生経歴の型が定まること、それらの中でも仕事をする職業人としての役割が人生の全体に大きな重みを持つこと、それは他の役割と密接に関連していること、などを「ライフキャリアの虹」として図式化している。
これらの多様な役割を遂行することは、一方では、家庭・学校・職場・地域社会などの場で成立している社会集団からの要請としての「集団のニーズ」を充足するとともに、他方で、その遂行を通して自己の価値観や意志による「個人のニーズ」を満たすことでもある。しかも、こうした多様な役割を通して達成される個人や集団のニーズは、障害の有無を問わず、すべての人に共通している。障害者を対象とする職業リハビリテーションは、こうした多様なニーズを視野に入れつつ、職業人としての役割に焦点を当てた活動であると理解することが重要である。
第2に、職業的な活動または働くことの意味を、社会的視点と個人的視点の両側面から理解することが必要である。
前者は、社会の存続や発展に必要な活動を分割して個人に割り当て、継続的に従事することを通して賃金などの報酬が分配されることに注目する。それゆえ、集団のニーズを充足させる活動としての理解である。後者は、役割を果たすことで自己の位置を確立したり、能力や興味を発揮してさまざまな心理的満足を得ることに注目する。それは、社会的に承認された地位に就くことに限らず、仕事の遂行それ自体からも得られる。それゆえ、個人のニーズを満足させる活動としての理解である。
このように、働くことは二重の意味性を持ち、その意義は障害をもつ人であっても同じである。障害が軽度であればこの双方のニーズを充足し満足させることは容易だが、重度になるほど集団のニーズを充足させることが困難となろう。授産施設や作業所などは、そうした場合でも、働くことを通して得られる個人のニーズを最大限に満足させる場として重要性を帯びている。
第3に、QOLの向上が職業リハビリテーションの全体的な目標となる。
職業人としての生活は、その他のさまざまな役割の遂行と密接に関わることは明らかである。そのために、職業生活を継続するには、余暇人や市民や家庭人としての生活が維持されていることが重要となろう。他方で、このことは、個人のニーズは職業人以外の他の役割を通しても満たされる可能性があることを意味する。
それゆえ、個人のニーズを満足させる役割を職業人だけに限定して考える必要はない。むしろ、障害者自身がこうした多様な役割のどれを主体的に行うか、ということが重要となろう。QOLの充実は、そうした主体的な意思決定を通して得られる。
第4に、障害者を発達的な視点で捉えることが必要となる。
職業リハビリテーションの活動を人生全体を見越した発達的な視点から捉えることは、QOLの向上をめざす総合リハビリテーションの目標にかなうものである。それはまた、地域リハビリテーションを統合的に推進するには、個々のサービス担当者が障害者自身の発達的な変化に対する共通理解を持つことが必要であることを意味する。
すなわち、人生全体を見越した発達的な変化が機能障害や能力低下によってどのような影響を受けるのかを核として、自らの果たすべき役割と他の専門職との連携の在り方を理解することが必要となろう。提供するサービスの効用と限界を、障害者の人生に及ぼす影響との関わりから知ることが重要なのである。
障害者を捉えるこうした視点の変化に対応して、職業リハビリテーションは、医学・心理学・社会福祉学・作業療法学などとは異なる固有の視点を必要としている。それはまた、職業評価の在り方そのものを検討する上でも重要である。
(1)職業リハビリテーションの独自性
職業リハビリテーションは、疾病や機能障害の発生予防や低減をめざす公衆衛生や労働衛生の分野とは異なるし、また、それらの影響を阻止し制限することをめざす医学や近隣の治療的分野とも異なる。それは、残った障害の影響を最小限に留めて、社会的不利にまで転移することを阻止する活動である。この場合、障害は、個人内の制限と同じ強さを持って環境からの障壁によっても生じることから、実際の活動は、個人的要因と環境的要因の双方に同等に向けられることになる。
言い換えると、職業リハビリテーションに固有の視点とは、個人と環境の双方に対する評価と介入の焦点を均等に当てることであり、それによって、双方の交互作用としての対処行動を向上させる活動と言いうる。
(2)サービスの過程
この視点は、実際のサービスの過程を見ると一層明確になる。たとえばアントニー他はそれを概念的に、診断・計画・介入の3段階で構成する。そこでは、対象者が自分で選択した職業環境で成功と満足を得るだけの機能的な特性を有しているか否かを診断し、具体的な職業リハビリテーション計画を策定し、実際の処遇や介入を通して目標到達に向けた援助をする。
特に、介入の段階は、個人と環境の双方の側面から実施すべきことを明らかにしている。すなわち、障害による個人的な能力や技能の低下に対する介入として、組織的な教育や訓練によって「技能発達」したり、すでに保有している機能的な特性を実際の環境の中で使いこなせるように訓練する「技能活用」を行う。また、発生している障壁を除去して目標に到達するための環境条件への介入として、環境そのものや各種の社会資源を障害者の価値観やニーズに応じて改変する「資源修正」を行ったり、適切な資源の選択とその利用法を調整してそれを行使できるように「資源調整」をすること、などが重要であるとする。
同じことは、リハビリテーション・カウンセラーの役割を論じたHershensonも指摘する。そこでは、個人と環境との相互作用としての対処行動に貢献するために、カウンセラーはその双方に介入するための知識と技能が必要であることを強調する。
(3)職業評価に必要な情報
こうした視点は、職業リハビリテーション活動の開始や変更の起点となる職業評価の実施に際して、個人と環境の両側面に関わる広範な情報を必要とすることを意味する。その範囲を松為は図1のように示す。
図1 職業評価のための情報領域
これは、職業リハビリテーション活動に必要な情報の範囲を、特定の職業領域の遂行とその維持に関する領域と、職業生活や地域生活の維持に関する広範な環境領域に区分する。前者の中には、個人特性と特定の職業環境の情報が含まれ、また、個人特性には、社会生活を遂行する条件や、特定の職務の遂行に要請される条件などがある。後者の中には、そうした職務に継続的に従事して地域の中で生活を維持するための、社会生活環境と職業生活環境の条件が含まれる。
これらのそれぞれの領域に含まれる情報は、表1、表2、表3のように広範囲に及ぶだろう。職業評価で得られた知見が実際の対処行動の援助に貢献するには、そうした個人の多面的な特性と多様な環境条件との対応関係を明らかにしなければならない。
個人 |
情報の種類 | 内容の分類 |
社会生活の遂行 | 学習の基礎的技能 | 1.基礎的発達 2.基礎的数的処理 3.基礎的理解 4.コミュニケーション能力 |
適応の基礎的技能 | 1.自己の理解 2.情動的な対人関係 3.社会的な対人関係 | |
地域社会適応行動 | 1.日常生活技能 2.家事の技能 3.健康の管理 4.消費者技能 5.地域社会の知識 | |
職務の遂行 | 職業準備行動 | 1.職業の理解 2.基本的ルールの理解 3.作業遂行の基本的能力 4.作業遂行の態度 5.対人関係の態度 6.求職と面接技能 |
職業適合性 | 1.能力面の特性(知能、空間知覚、知覚の速さと正確、精神運動機能、学力、技能) 2.非能力面の特性(性格、職業興味、価値観) 3.訓練の特性(職務技能の学習と転移) |
環境 |
内容 |
1.物理環境 | 作業場所の物理的な条件や制約である。建築構造や作業空間、温度・湿度・騒音・照明・振動・換気、危険性、姿勢や動作を規制する機器・道具の構造、などの条件がある。 |
2.技術環境 | 製品・サービス・情報を生産する手段であり、必要な機器や道具、その操作技能、ノウハウ情報、などである。感覚・判断・識別能力、知識と技能、例外処理の仕方、注意の対象と程度、作業方法、作業分担、などの条件があり、生産物が同じでも工程の自動化や情報の高度化の程度に応じて異なる。 |
3.組織環境 | 職業的な目的達成のための合理的な手段として、意図的で計画的に設けられたフォーマルな地位と役割の体系である。その成員の役割行動を規制し、職務遂行の責任や作業の協同あるいは相互連絡のありかたが重要となる。 |
4.心理社会環境 | 組織内の成員間の心理的な結合関係と、その職業に対する社会的な価値観や規範から構成される。心理的な結合は組織環境とは異なる情緒的な人間関係を規定し、価値観や規範は職業分野で異なるパーソナリティや知識・技術の水準を形成する。 |
5.経済環境 | 職業的な活動によって得られる経済的な報酬である。従業員の賃金水準やその支給の安定性などの条件がある。 |
6.職業外環境 | 職業活動を除くその他の生活時間である。職業人としての役割以外の他の様々な役割遂行に許容される時間である。 |
環境 | 情報や資料の種類 | 内容の例示 |
社会生活環境 | 住宅事情 | 障害特性に適合した構造、専用住宅 |
地域生活の状況 | 地域の店舗、地理 | |
家族や援助者状況 | 適切な支援、擁護できる状況 | |
余暇生活の状況 | 職場を離れた余暇の過しかた | |
福祉制度の利用 | 福祉や年金制度の知識、活用の仕方 | |
支援体制の状況 | 援助機関の種類や内容、人的資源の状況 | |
社会の態度と理解 | 地域民や雇用主の障害者への態度や理解 | |
職業生活環境 | 各種施設の状況 | 協同作業所・授産更生施設・福祉工場の実情 |
産業雇用の状況 | 職場選択圏内の事務所内容や就職可能な職種 | |
技術環境の変化 | 技術革新の動向や新しくできる職種 | |
勤務形態の変化 | 在宅就労やフレックスタイム制 |
こうした、障害者や職業リハビリテーション活動に対する視点は、同時に、職業評価の在り方の検討に際しては、基本的な視点に戻ることが必要であることを示唆する。そうしたいくつかの側面として、次のことが指摘できよう。これらはまた、職業評価の現状と課題を示唆する内容でもある。
(1)ニーズの把握と評価の焦点
障害者自身のニーズの的確な把握は、評価の第一段階として重要であることは言うまでもない。だが、そのためには、評価の全体的な過程をどのような視点から実施するかについて、担当者自身が自覚していなければならない。職業評価を論じる場合、この担当者自身に課せられた課題を無視することはできない。
職業評価の全体過程は、その焦点の当てかたによって、問題発見志向型と目標達成志向型を両極とする軸上のどこかに位置する。また、中間評価を繰り返すことは、前者から後者の型に評価の焦点を移すことである。
問題発見志向型は、希望職業が明確でないばかりでなく、時には、就業以前の問題や多様な他の役割遂行に関わる問題を抱えている人に向けられる評価である。この場合、働くことに対する自己の意識を明確にするとともに、職業人に至るための多様な問題を発見してそれを明確化し、そこから解決の方法を探索するための評価となる。
これに対して、目標達成志向型は、希望職種を特定している人を対象として、それを達成するための下位目標の設定と、そこに接近するための教育・指導・訓練プログラムを明らかにすることを目的とした評価である。
この両極の型のどちらに重み付けた評価を行うかに応じて、収集すべき情報やそのための方法、結果の整理や解釈の仕方、さらにはその後の援助や指導のプログラムも異なってくる。それゆえ、身体障害や知的障害の障害種類を問わず、個人のニーズの的確な把握は、評価の全体過程に対する担当者の視点の置き方に依存している。
(2)収集すべき情報と評価方法の選択
個人のニーズに限らず集団のニーズをも的確に捉えるには、前述した広範な情報を把握する必要がある。そのためには、評価の視点に応じて、収集すべき情報を選択することが重要となる。
評価が問題発見志向型になるほど、表1の個人特性に関わる情報を広範囲に把握したり、また、表3の社会生活や職業生活環境の情報を把握することが重要となる。他方で、目標達成志向型になるほど、表2の特定の職業環境に関わる情報を知ることが必要となる。これらの各表に示した多様な情報を捉えるには、面接・他機関の情報・心理学的測定法・作業評価法・評定尺度・質問紙法などの、さまざまな手法がある。それゆえ、これらの手法に固有の効用と限界や獲得可能な情報領域を理解した上で、それらを複合的に活用することが必要となる。
重要なことは、そうした多様な評価方法のどれを選択するかは、評価の視点に応じて異なることである。特に、問題発見志向型の評価を進める場合には、問題の内容に応じた評価方法の適切な選択が重要となる。その中には、身体障害や知的障害などの障害特性に応じてその心理生理的な側面を詳細を知ることから、障害特性を越えて共通して明らかにすべき情報に至るまでの、広範な領域が含まれよう。
(3)職業環境の条件の把握
特定の職業や職場について、表2に示す多様な職業環境の条件を明らかにすることが重要となる。特に、目標達成志向型の評価になるほどそうした情報が必要である。
職業環境の情報とは、特定の職業や職場で要請される役割を明らかにしたものである。それは、集団のニーズが個人に要請する役割を知る上で必要である。と同時に、集団のニーズに対して個人特性のどの側面がどこまで到達しているか、を評価する際の外的な基準となる情報である。個人と環境との相互作用としての対処行動を援助するには、職業環境に関する情報は従来にも増して重要性を帯びることになろう。
(4)介入方法の特定化
問題発見志向型や目標達成志向型のいずれに焦点をおいた評価であろうと、そこで得られた結果は、実際のサービスを介入させるための具体的な実施内容を明らかにできなければならない。これはまた、既存の評価方法を選択する際に、介入の方法が特定できるか否かを基準とすることも必要であることを意味する。
目標達成志向型では、目標に到達するまでの系統的な指導や援助の方法を明らかにしなければならない。それは、前述のアントニー他の介入戦略にある通り、個人に対しては「技能発達」や「技能活用」の、また、環境条件に対しては「資源修正」や「資源調整」のそれぞれについて、具体的で実践可能な方法を提示することである。
これに対して、問題発見志向型では、カウンセリングや職業指導などのように、おもに言語を媒介としたさまざまな情報の提供を通した指導や援助をすることで、問題の発見と行動変容を促すことが重要となる。
こうした評価の型の違いに応じた介入方法の差異は、最近の援助付き雇用における評価の在り方をも示唆する。すなわち、実際の介入の仕方からすると、雇用以前の段階では問題発見志向型の評価が、また、雇用された後には目標達成志向型の評価がそれぞれ重要となろう。
(5)実際の環境条件での評価
個人と環境との交互作用としての対処行動を明らかにして、その向上を支援する方法を見い出すには、実際の地域生活や職場環境の中にあって障害者自身の行動を観察することが最適である。そうした評価方法がますます重要となる。
それは、表2や表3に示す職業環境や地域生活環境を総合的に体験するなかで評価を行うことを意味し、そこで得られた知見は、個人と環境との相互作用そのものの情報である。実際のところ、障害者職業センターで実施される評価の中には、特に知的障害者や精神障害者を中心にこうした手法が取り込まれており、そこで得られた評価結果は、訓練や指導プログラムと一体化している。
こうした評価は、授産施設や訓練施設あるいは事業所などのように、実際の現場や作業への処遇が問題となる場面で実施すると最も有効であろう。それは、典型的な目標達成志向型の評価である。だが、独立した評価機関や特殊教育諸学校での評価のように、問題発見志向型の評価をすることが多いと考えられる場面でも、できる限りこうした評価が望ましいだろう。
(6)評価法の開発
評価法は、前述の各表で示す多様な情報を的確に捉え、個人と環境との交互作用を一体的に把握でき、実際の介入プログラムを示唆することなどが重要となる。そうした視点に立つと、既存の評価方法でこれらの諸要件を満たしていない場合には、それを改訂することが必要となる。また、新たな評価方法を開発する必要性も生じて来る。開発が望まれる方法のいくつかを指摘すると次の通りである。
第1に、訓練可能性を予測する評価法が必要である。各種の作業検査法の多くは、限定された測定時間の中での到達度をもとに、将来的な処遇を予測する。だが、的確な将来予測をするには、訓練可能性や学習効果を無視することはできない。それに応えるには、検査時間内での作業量の継時的な変化に注目して、その変化傾向そのものから予測を行うような手法が必要となろう。
第2に、コンピュータ利用の評価法の開発が必要である。前述の多様な情報は、実際上は膨大な内容を含んでいる。それゆえ、それらの対応関係を処理するには、コンピュータを利用した評価システムが効率的である。職業評価に関する最近の研究開発の動向も、そうした方向に向かっている。
(7)職業的な発達の視点に即した解釈
各種の評価方法を駆使して得られた情報は、人間発達に関する基本的な理論に即しながら、解釈や意味付けをすることが重要となる。
職業評価の課題というと、しばしば、さまざまな情報を把握するための方法に着目して、その信頼性や妥当性、あるいは、新しい評価法の開発に関して論じられがちである。だが、職業リハビリテーション活動の万能薬となり得るだけの精度や予測性を備えた評価方法の作成は、事実上は不可能なことだろう。それだけに、得られた多様な情報をどのように解釈して、そこからどのような実際のサービスの方向性や目標指向性を導き出すか、という解釈上の課題が重要となる。
そうした解釈を助ける手立てこそが、職業リハビリテーションの理論的な枠組みである。筆者は、その枠組みは、生涯をつらぬく職業生活を中心とした人間発達についての知見であり、その発達過程において、障害が及ぼす種々の影響が個人と環境との相互作用にどのような変化をもたらすか、についての知識体系であると考えている。
職業評価の担当者は、種々の評価方法を駆使して獲得した情報を、そうした理論的な枠組みに従って構造的に組み立てることが重要なのである。
職業評価の在り方に関わる課題は、身体障害や知的障害といった、特定の障害種類や程度に依存する側面のあることは否定できない。だが、本論では、障害者や職業リハビリテーションに対する視点を踏まえながら、障害による差異を越えた共通する側面に注目して論じた。
指摘した内容のいくつかは、職業評価の方法論それ自体ではなくて、それを駆使して評価を実施する担当者の視点に関わる課題であることに気づくことだろう。このことは、実践活動を担当する人が、職業リハビリテーションに固有の視点や理論的な基盤を理解して、それに即した評価を実施することによって、職業評価に関わるある種の課題は解決される可能性を秘めていることを意味する。
参考文献 略
*障害者職業総合センター主任研究員
(財)日本障害者リハビリテーション協会発行
「リハビリテーション研究」
1993年6月(第76号)16頁~21頁