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Ⅱ.課題別の対応

3.手作り防災マニュアルの作り方

はじめに

災害に備えて防災計画が立てられると、計画の要点と手順を記したマニュアルが計画の実行のために必要になる。一度マニュアルを作っておけば演習をしたり計画を見直したりすることが容易になるし、理解が食い違った場合にはマニュアルに即してシミュレーションをおこなって是正することも容易になる。また、計画では抽象的に記されていて見逃していた問題点が、実践的なマニュアルとして記述してみるとより具体的になって、計画そのものの中に見直しを要することもでてくる。

ここでは、地震多発地帯である北海道浦河町で進められている防災プロジェクトの経験をもとに、個々のグループホームや一人ひとりの個人のレベルまで具体化してマニュアル化する手作りのマニュアルづくりの意義と手法について述べる。

1.障害の特性への配慮

高知県が全戸配布した地震と津波に関する防災マニュアルは、津波マンなど、やなせたかし氏のオリジナルのキャラクタを交えて楽しく読める工夫を凝らした力作である。しかし、それだけの力作であっても、自分の安全を確保するために必要なところを読み終えた人がどれだけいるだろうか。

キャラクターを使った地震のためのウェブサイト

特に視力障害あるいは認知の障害やパーキンソン病で文章を読むことが困難な人には、音声で内容を伝える必要がある。また、知的な障害で複雑な文章がわかりにくい人や、普段手話を使っていて文章を読むことになれていない人には、図や写真とわかりやすい文章で説明しなければわかりにくい。

脳梗塞や交通事故で高次脳機能障害がある人は特に位置関係がわかりにくいので、図で説明するだけでなく、分かりやすい目印を指摘しながら経路を説明することが重要である。

点字ブロックや音などの視力に頼らない目印を使って避難経路を説明することは視覚障害の人にも必要である。

ADHDや薬の副作用で集中が難しい人には、なじみのあるキャラクタや写真などを使って注意をひきつけ、少しでも集中が持続するための工夫が重要である。

このような点に留意すると、様々な障害がある人々が自ら読んで理解して命を守るために作られる防災マニュアルは、紙に印刷したものだけでなく、録音、点字、大活字、と共に、視覚、聴覚、触覚のすべてを活用できて手話や字幕も入れられるビデオやPCを使って読むマルチメディアDAISYによるマニュアルが望ましい。

しかしながら字幕と手話、さらに音声解説を入れたビデオの製作は簡単ではない上に、一度完成したものを部分的に変更するのはきわめて難しく、地域ごとに異なる避難所を特定した実践的な避難マニュアルを作るためには多大の費用と労力を要する。

マルチメディアDAISYは、手話を除いてほぼすべての障害がある人の要求を満たし、さらにきめ細かい編集も可能だが、製作編集技術の習得には3日間前後の技術講習が必要である。なお、DAISY(Digital Accessible Multimedia Information System)は障害者の情報アクセスを保障するマルチメディアの標準規格として国際的に広く受け入れられており、手話をサポートするための規格改定が進められている。

2.災害の理解

津波を例に取ると、日本からは地球上の最も遠い地域であるチリ沖地震が日本で多くの人命を奪っており、津波警報に注意を払うことが生死を分ける。しかし、浦河町のすぐ近くの海底で地震が起きている浦河沖地震の場合は、観測記録がある中で最も早く津波が浦河町に到達したのは4分後である。この場合は、地震の後テレビで津波情報を得て避難するかどうかを決めていたら間に合わない。

浦河町津波避難標識

(浦河町津波避難標識)

 

つまり、浦河町の津波危険地帯の住民は、地震を感じたらすぐに避難しなければ津波に飲まれる危険があると言える。それでは、津波の危険のある地域とそうでない地域はどうやって決めるのだろうか。北海道庁が道内の市町村に配ったハザードマップには津波危険地域が記されている。おおむね標高4メートル以下の地域が津波が予測される危険地域となっているが、500年間隔で起きているとされている津波を含めた政府調査報告書では浦河町内はところによっては10メートルを超える津波もありうるとされている。

また、河口近くの川床はなだらかに標高が上がるため、崖が海に迫っている地域でも河川沿いはなかなか標高が上がらず、津波危険地域は河川に沿って内陸に深く食いこんでくる。等高線を使って標高を図示しながら標高を基準に津波危険地域を設定するとわかりやすい。また、最も早く安全なところに避難する経路を探索し図示するためにも標高をできるだけ詳しく示す地図の入手が肝要である。

3.体でおぼえる

体験したことがないような大きな地震の場合、広い地域の多くの人が「次に何をしたらよいかの判断ができない」ショック状態になる。日本有数の地震多発地帯である浦河町で地震の時にはどうするのかと問うと、多くの家庭で「父ちゃんは戸を開け、母ちゃんは火を消し、子どもたちは机の下に避難して、地震が落ち着くのを待って、電気のブレーカーを落としてから避難所に行く」という答えが返ってくる。また、そう答えるだけでなく、そのとおりに行動できている人が多いのもこの地域の防災文化の特長である。度重なる震度6以上の地震体験が、経験に裏打ちされた知識となり、それを体で覚えた安全行動として地域ぐるみで実践する地域の防災文化となっている。

強烈な地震が、多くの人を一時的に判断不能なパニック状態にすることはよく知られている。度重なる震度6の地震を経験した人でも、地震体験車で改めて体験して本番に備えておこうという人が浦河町でも少なくない。特に精神障害の人々の中には、地震の時にパニックにならずに落ち着いて津波から避難できるように、地震発生から避難場所に無事到着するまでの手順を繰り返し練習して体でも覚えておきたいという要求がある。頭で防災を理解した後に、訓練で体でも覚えておくことで安心が手に入り、病気が出てくる条件を一つ減らすことができるのである。

べてるの家や浦河町の自治会と津波が縁で交流している徳島県の人々は、津波防災先進地域でありながらも、ほとんどの人が体験したことが無い大きな地震が発生したときに、どれだけの人が地震の精神的なショックに耐えて、計画通りの津波避難行動ができるだろうかと懸念している。

防災マニュアルに記された行動を頭で理解すると共に体で覚えることは、すべての住民に必要であるが、障害のある人々には特に重要であり、その訓練体験がとても重要である。

障害がある人の一人一人の訓練マニュアルは極めて個別具体的に作らなければ機能しないので、「手作り」マニュアルの作成は、訓練実施地域にとってはとかく抽象的になりがちな防災マニュアルを実践的に見直すチャンスである。

4.マニュアル化の要点

防災マニュアルには少なくとも二つの性格がある。災害予防と訓練、災害発生時対策、避難所での救援、復興と次の災害の予防という、切れ目のない一連の活動として防災活動をとらえ、常に地域と全体あるいは今と将来を見ながら命と暮らしを守る複雑な防災活動を最適化するためのマニュアルと、それを個々人のレベルまで具体化して自分自身と家族や隣近所の人々はどうすれば最も安全に行動できるのかを理解し身につけるためのマニュアルである。前者は国の機関から各自治体まで、法律で義務付けられている団体が常に整備を進めているが、後者は、どうしても手作りとならざるを得ない。

今、多くの自治体の防災マニュアルに記されている「避難所」の多くは、災害の種類を特定していない。つまり、地震、津波、台風、土砂災害、大規模火災、光化学スモッグ、原発等放射線被曝等の大規模災害は、それぞれの危険を避けるために個別に、また、地域ごとにきめ細かく避難場所を設定しなければならないが、そこまでを具体的に明らかにするマニュアル作りは、地域が主体にならなければ不可能である。

障害がある人一人ひとりのための「手作り」マニュアルの作成は、(1)どのような場合に、(2)どこに、(3)いつまでに、(4)誰と、(5)どうやって、避難するのかを中心に、可能性のある一つ一つの災害について、どんなに困難な場合でも、安全に避難できた場合を想定することから始まる。困難さにたじろいでとかくあきらめがちな議論も予想されるが、とにかく命を守る方法はあるはずという確信からスタートしてこそ、命は守られるのである。

この際、特にヒントになるのは、過去の災害の事例と他所の成功事例から学ぶことである。自分のところはこれに強いという得意分野の形成を目指してマニュアル化を進め、ネットで情報を公開して交流を進めるなど、楽しむつもりでワイワイと議論しながらマニュアルを書き出していくことが豊かで柔軟な発想を産み、困難なケースも一つ一つ解決する力になる。

5.演習が大切

机上のプランの作成が一段落したところで、それが実行可能な現実的な計画であることを検証するための演習が必要である。机上演習を十分に行い、更に環境条件(季節、時刻、気温等)を設定して実際に体を動かして避難行動を行う。

自治会レベルで屋外での演習を行う際には、できるだけ地域全体の防災イベントの中に障害がある人本人が参加する部分を組み込むことが望ましい。そのためには、事前の特別の準備が必要であり、事前の理解できる形式と内容での情報提供と、当日のコミュニケーションの保障が必須である。演習主催者が、全国あるいは地域の障害に関わる団体と連携して、そのためのノウハウと支援の提供を円滑におこなうためのネット上の情報ポータルサイトの整備が必要である。

これまで述べてきた「手作り」マニュアルは、演習主催者に協力して全体の流れを考えながら参加するための手がかりとして重要な役割を果たす。従来の防災訓練あるいは演習は、多くの人が参加する団体行動訓練の要素が強く、自治会の班などのグループごとに同じ行動をとることが多い。障害者の演習の参加により、一人ひとりのニーズに合ったより一層の創意工夫が求められるものの、避難のタイミングと目標や経路の選定に一層の正確さと分りやすさが求められるなど、参加から得られるすべての住民に還元される利益もはかり知れない。

6.演習したらマニュアルに反映

演習をしたら必ず「振り返り」を行い、良かった点ともっと良くする点を明らかにしておこう。マニュアルに記された計画が有効であり、これで安心して命が守れるという確信が得られるまでマニュアルの改定は続く。大規模な災害発生に間に合うように、焦らずにしかしできるだけ早く命を守るための計画を完成させるために、マニュアル改訂は息長く続く。どの自治体でも年に一度は防災訓練があるはずなので、そのときを節目に、振り返りと先進地域の団体・個人の経験とに学びながら進めるのが持続のこつである。

もう一つ重要なことは、マニュアルに演習時の実写の写真や音声を使うなど、できるだけリアリティーの出る工夫をすることである。成功した演習の写真や音を使った実践的なマニュアルを繰り返し見ておくことにより、大地震など大きなショックを受けても、事前に準備したとおりの正確な安全行動ができやすくなるし、グループホームや自治会などに新たに参加した人に避難方法を簡潔に示すことができる。

7.まとめ

このようにして一度「手作り」マニュアルが完成すると、それはもう自分のマニュアルである。後は必要に応じて改定し、繰り返し読んですべての手順を確認し、いざというときにその通り行動できるように環境条件を変えて訓練を積む。具体的には、日中と夜間、晴天と雨天(雪)、季節(夏、冬、春秋)等を組み合わせて、「これで万全」となるまで演習する。

特に浦河町のように津波危険地帯で考慮しなければならない重要な課題は「オオカミ少年」論である。津波、高潮、副振動などによる海面上昇は、広大な海域のそれぞれの沿岸の固有な環境で起こる災害であり、一律の予報は難しい。震源からの距離が近い地域では津波は警報が出る前に襲ってくる場合もあり、海岸線の低い場所にいる人々は、大きな地震を感じたら警報を待つことなくすぐに避難しなければ安全は確保できない。日常生活を中断して避難するかどうかの判断は、津波の危険と生活の質のバランスを考慮して一人ひとりが決定しなければならない。

浦河べてるの家の場合は、すぐ近くの沖合いに震源地を抱えており、国立障害者リハビリテーションセンターとの共同研究の中で明らかになったこれまでの津波観測記録の中で最短の津波到達時間である4分間と、数ある浦河で想定される津波の高さの最高である10メートルを採用して、「地震発生から4分以内に標高10メートル以上の高さに避難」という目標を自ら設定した。

町内には、「警報や地震のたびに避難するのは過剰反応では?」という意見もあるが、べてるは、「避難訓練の良い機会として真剣に避難する」としている。病気が出てくる元である心配事を解決し安心を手に入れるという日常の認知行動療法の営みの中に、防災が溶け込んでいるのが浦河べてるの家の取り組みの特徴である。すべての共同住居と作業所で昼と夜、そして夏と冬という環境条件を変えて避難訓練を行っている。

町役場や自治会と協力して地域の防災訓練にも参加し、「4分間10メートル」を地域に積極的に広げているうちに、気がついてみれば、浦河べてるの家の150人のメンバーは、地域の津波避難エキスパートになっているのである。

今、浦河べてるの家の人々が手にするマルチメディアの津波避難マニュアルには、自分たち自身の避難訓練のデジカメ写真と仲間の声のナレーションがあって、DAISYの編集技術を身につけたメンバーの手で避難場所や避難ルートなどの避難シナリオそのものも変更できる。町内十箇所以上のべてるの共同住居では、数分間マニュアルを皆で見て、その後すぐに避難訓練を行い、訓練後に小一時間の「ふりかえり」という取り組みが、日常の風景の一つになっている。