選択を主とした障害者のコミュニケーション－最重度の人の要求をどう受けとめるか－

愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所
望月　昭

　障害の領域で「本人による選択」という言葉がよく聞かれるようになった。この分野で「選択」をコミュニケーションの問題として話題にする時、２つのポイントがある。その第一は、「選択」という反応自体は非常に単純な行為を、ことば同様のコミュニケーションの手段にしてみようというものである。そして第二には、障害を持つ個人の「自己決定」の表明として、つまりコミュニケーションの目的（内容）としての「選択」を重視しようというものである。「選択」を、このように手段としても目的としても重視することは、ノーマライゼーション時代の障害を持つ個人に対するリハビリテーションに不可欠な要素だと考えられる。以下では、「選択」の背景理論から具体的な技術に至るまでの問題を概観し、さらに自己決定としての「選択」に基づく新しい発達観の可能性にまで言及する。

１．コミュニケーションとは

能力としてのコミュニケーション

　障害を持った個人を対象に、コミュニケーションの確立をはかろうという場合、とかく我々は、その障害者の個人的属性としての「障害」の部分に目が行ってしまう。つまり、コミュニケーションがうまく取れないのは、例えば、その個人が知的障害を持っているからであるとか、麻痺があるからだ、という具合にである。そのような考え方のもとでは、コミュニケーションを確立する為には、その個人の反応形態を何とか普通の人と同じようにするという目標のもとで、様々な訓練的サービスやリハビリテーションが行われる事になる。コミュニケーションに関する反応形態とは、典型的には「発声」「発話」の為の訓練などを挙げる事ができる。もちろんこのような訓練を否定するものではないが、そこでのコミュニケーションに関する課題は、そのコミュニケーションの内容ではなく、あくまで“やり方”や“形”を中心としたものになりがちである。「本当は、伝えるべき『心』は持っているが『表現能力』に問題がある」という障害を持つ子供に対するよくある評価図式はこのようにして導かれる。そして、極端に言えば、職業的な指導や療育に携わる人間も、コミュニケーションの技術（スキル） さえ本人が身につければ、その後は何とかうまくいくであろう、あるい技術と内容とを分離した形で日々の訓練に臨むことになる。ここでは、リハビリテーションの対象となるコミュニケーションとは個人の「能力」の問題であるとする立場ということになる。

社会行動としてのコミュニケーション

　障害を持つ個人に相対する時、少し別の見方をする事もできる。それは、コミュニケーションを、先に述べたような「心」と「表現能力」という二段構えとして捉えるのではなく、これを「社会的行動」として一元的に捉えようという立場である。この立場では、“コミュニケーションとはヒトがヒトを動かす”という定義のもとにその実現に向けて作業を行うことになる。個人属性としての能力にコミュニケーション成立の成否を委ねてしまうのではなく、あくまで「聞き手」という人間とのいわば社会的な共同作業として捉えるのである。そこでは当然ながら、当該の個人と聞き手との双方を、さらにはその間の関係を保証する環境全体を射程に入れた方法が求められる。この方法は、どのようにしたら平均的な形態で発話できるようにするかということよりも、まずどのような設定を用意すれば個人が他者を動せる状態が可能になるか、ということを優先事項とするのである。

コミュニケーションを援助するとは

　広義のリハビリテーション場面において、コミュニケーションを本人の能力の問題として捉えれば、その対応は「治す」「教える」という行為となる。一方、コミュニケーションを社会的行動と捉えてその対策を考える場合には、その成立のための対応は「援助」あるいは「援護」という表現が適切な場合もある。ここでいう「援助」とは、ある行動の成立のために普通だったら存在しないような環境設定を新たに加えることを示す。そして、「援護」とはそのような設定を常にその環境設定を維持すべく本人に代わって環境に依頼あるいは要請することである。「援助」とは、例えば、コミュニケーション・ボードとか手話を使うなどの、周囲の多数派の人たちのコミュニケーションでは従来使用しなかったような「設定」を、少数個人のために導入することを指す（舟崎、1995）。そして「援護」というのは、第一には、コミュニケーションボードを「訓練室」の中だけではなく、就労の場においても使用できるように雇用主に依頼したり、あるいは手話を使う人のために周囲の健聴の人間にも手話の学習を依頼していくような作業を挙げることができる（Nozaki et al, 1991）。そして第二には、そしてこれが最も重要なものであるが、あるコミュニケーションの中で表明された内容自体（物品や生活環境の変更など）の実現のために、本人と一緒に（時には替わりに）請求していく、といった事が含まれる。

コミュニケーションとしての「選択」

　今回、問題にする「選択」という行為は、その反応形式から言えば、非常に単純なものである。おそらく個人の意志表示の中では最も単純なものと言える。しかしながら、反応形態が単純であるという事は、必ずしもその内容も単純であるとは限らない。例えば、たった２つか３つの選択肢でも、内容としては複雑な事も示す事ができる。具体的な内容の問題は後述するが、こうした単純なもので、社会的行動としてのコミュニケーションを成立させようという場合、当然、その個人にあわせた選択肢を設定したり、積極的に生活環境に選択の機会を設定するといった作業が必要がある。つまり、単純であっても、あるいは単純であるがゆえになおさら「援助」「援護」の作業も必要となるのである。　

２．ノーマライゼーションと「選択」

ノーマライゼーションの基本的な方針

　障害を持つ個人に対応する様々なサービスの方向性については、ノーマライゼーションの理念・運動がよく知られている。この運動は、なんらかの個人属性としての障害を持っていても、そのことが一般社会生活を営む上で不利益にならないように、社会的な責任をより明確化しようとするものである。言葉を変えれば「例え障害を持っていても、その障害のままに社会が受け入れなければならない」ということである。これまで、この理念の具現化としては、居住の場を施設から「地域」へ移行するといったマクロで制度的問題が優先的に議論され推進されてきたと言える。そして今、知的障害を持つ個人、改めてひとりひとりの生活のあり方を考えるというミクロな問題がクローズアップしてきている。
　その中には、従来から考えられるいわゆるリハビリテーションを受ける権利も含まれる。しかし先に述べた“障害のままに社会が受け入れる”という方針は、リハビリが完成したら社会に出られる、という順序ではなく、可能な限り障害を持たぬ人とタイムラグなしに、様々な社会参加が可能になるような工夫が必要であるということである。そして、個人単位の問題を扱う場合、重要なことは、個人個人の好みや価値を尊重できる環境設定を実現することにある。それは、近年「ＱＯＬ（生活の質）の拡大」などと表現されるものである。

行動的ＱＯＬ：自己決定（＝選択）を基本としたＱＯＬ

　ＱＯＬという言葉もノーマリゼーション同様、最近非常によく聞かれる。しかし、知的障害を持つ個人のＱＯＬをどのように定義すべきか様々な議論がある。従ってそれを高めるための方法も一定ではない。
　ＱＯＬの定義は、現在大まかに３つのものに分類する事ができる。つまり、環境設定の言葉による定義、心理的状態による定義、そして行動的定義である。環境的定義のもとでは、居住施設などのＱＯＬを例にとれば、「個室があるか」「いつも使える公衆電話があるか」などの環境設定を目録型にチェックして、ＱＯＬを評価することになる。心理的状態によるものは、現状の生活に満足しているかを、本人にインタビューなどをしてその答えを評価するものである。最初に挙げた環境目録型のものは、その居住者の住む社会や固有の文化圏の最低限度の保証を確保する場合に有効な指標となるだろう。第二の心理状態による指標は、ある種の宗教などと同様に、環境設定の変更が期待できないような場合に、ある種の“説得”によって実現する事のできるＱＯＬとして捉えることができる。
　第三の行動的定義は、目録としての環境設定とも本人の主観的な状態とも異なるものである。それは当論のテーマである「選択」を基本としたＱＯＬの指標なのである（Mochizuki & Nozaki, in press）。この定義によれば、ＱＯＬとは「ある個人にとって継続したいと思われる行動の選択肢の多寡」である。この指標は、文化や居住の場などの環境条件や障害の軽重を問わない。また生活の中の「選択の機会」を定量することも可能であり、それゆえ当該環境における進歩や後退を客観的に評価することができる。なお、ここでいう「個人にとって継続したいと思われる行動」というのは、行動分析（behavior analysis）の表現を用いれば「正の強化で維持されている行動」という事である。そして、この第三のＱＯＬの定義の根拠としては、自発的な環境への働きかけであるオペラント行動が正の強化で維持されるような事態が生活に存在することこそ人間にとって何より重要なことだ、という価値観の上に立つものである。選択とは最も単純な反応形態を持つ環境への自発的な働きかけなのである。そして、現在、求められているＱＯＬとは、障害を持つ個人自身の選択（自己決定）を前提としたコミュニケーションによる環境変更によってもたらされるものなのである。

３．自己決定の手段としての「選択」

　自己決定の表明としての「選択」という行動を成立するのに必要な要因は、障害の軽重を問わない。それは、先にも述べたように社会関係における問題である。具体的には、選択機会の保証という「援助」のシステム、選択の実現の保証という「援護」のシステムから成立する。

選択機会の基本図式

　下の図は、ある状況で、サービス供給者（聞き手）が対象児者（選択者）に対して「選択機会」を示している場合の、その選択肢を象徴的に示したものである。
Ａ、Ｂは、「選択者」がそれぞれを選択する事で、それに対応する行動が実現する選択肢である。例えば、Ａを選択すればドライブへ行く、Ｂを選択すればプラモデルを作るといった具合である。もちろんＡが羊羹でＢがカステラという物品という場合もありうる。Ａ、Ｂは、それぞれ当該の選択者が既に好みそうである事が予想できるものを設定する。そして、第三のＲという選択肢は、Ａ、Ｂという現在呈示されているある既存の活動を「否定」する意志表明のための選択肢である。この選択肢を選んだ場合には、聞き手はＡ、Ｂを別の選択肢と交換しなければならない。
　もちろん様々なバリエーションが考えられる。Ａ、Ｂという既存の「活動」を象徴する選択肢は、Ａ、Ｂ、Ｃ、・・という具合に、もっと複数のものが呈示されてもよい。あるいは逆にＡというひとつだけを呈示していく方法もある。

　ＡＢ＋Ｒという形は、それらのバリエーションの代表として示したものである。とはいえ、おそらく単一の選択肢とその否定のみの場合には、ＡＢというふたつの選択肢から選択する場合よりも、Ｒに対する閾値が高くなる可能性がある。もちろんそうした事は今後実証的に確認されるべきことである。
　このスタイルは、障害の軽重に関わりなく、自己決定の援助について必要な環境設定である。反応形態は、文字どおりの「選択」という単純反応の場合から、実際には口話による要求言語行動（「＊＊をください」）と、提供された対象に対する否定語（Yamamoto & Mochizuki, 1988）という形態まで存在する。反応形態は異なっても、上記のＡＢ＋Ｒに典型的に表される「選択機会」の機能は共通しているものである。
　選択機会におけるこのＲの存在は非常に重要である。非常に簡単な意味としては、呈示されたサービスが提供者の都合で押しつけになってしまうのを防ぐという技術的な意味が挙げられる。そのサービスの中には、食べ物、活動、あるいはリハビリテーション・プログラムも含まれる。特に、リハビリテーション・プログラムなどについての機能で言えば、この「拒否権」はインフォームド・コンセントと言われる一種の契約関係の中で不可欠な要素である。また「既存」の選択肢中から選ぶ「ある物えらび」という行為は必ずしも社会的機能を持たない。他者の物理的な援助を媒介にするにしても既知の物品を手元に近づける道具のレベルとして考える事もできる。それに対して、Ｒによる“未知物品”の要求である「ない物ねだり」は、新規対象の呈示依頼を社会的に要請する、というニュアンスを含む。また同時に、本来的な意味で現状環境の改良を本人に委ねる事ができる。言い換えれば、ＱＯＬ拡大を、行動の選択肢の拡大と考えた場合、みずからがその“拡大”を要請しているわけであり、単に受動的に環境変化を待つのではない、より徹底した「自己決定」のスタイルを満たす事になる。

「選択機会」の実際

　先に述べたように、ＱＯＬ拡大のための機能的に等価な選択択機会設定は、障害の軽重を問わずに考える事ができる。以下では重度・最重度の知的障害を持つ対象者を中心に、その典型的な手続きと記述・測定方法について紹介する。

１）選択方法（ＡＢの設定）

　選択肢ＡＢの物理的な設定は、その選択対象となるアイテムの現物、あるいはそれを象徴する物品（Mithaug & Hanawalt, 1978）、写真、絵によるカード、メニューなどが用いられる。食品の選択などでは現物のままに、机の上で選んだり、あるいは食品を分割してそれを食べて選択する場合（Parsons & Reid, 1990）もある。また活動選択などの場合は、それぞれの活動を象徴する具体物、例えば散歩に対してのサンバイザー（山田, 印刷中）であるとか、ドライブに対して車のキー（野崎・望月・角田・森田, 1991）などのものが用いられる場合がある。カードや写真などの抽象化されたアイテムを選択肢として用いる場合には、それが当該の選択行動を象徴する物であることを理解するまでに時間を要する場合もある。また最終的にそれでは弁別しない場合もあり、前記した具体物レベルから出られない場合もある。
　反応形態は、対象個人の反応レパートリーに依存するが、ヘッドポインターで写真を選択する（Reid & Hurlbut, 1977）、押しボタンで示す（Dattilo & Mirenda, 1987; Wacker, Wiggins, Fowler, & Berg, 1988）、具体物を「凝視する」（槙場・藤田・井上, 1994）など様々なものがある。「障害」の内容は言語的表現が一切ない重度の知的障害や重複障害を持つ場合での研究が多いが、単一の選択肢出現（音楽）のために昏睡状態の人が筋電という反応の自発を増大させる（Boyle & Greer, 1983）といった報告まである。
　選択反応の形態の詳細は、各個人個人で調整する必要がある。基本的には選択反応のためのコスト（労力）は少ない方が良いが、試行錯誤の結果、一定に信頼性の高い選択反応の実現の為ににコストをかけるような場合もありうる。例えば、選択肢を呈示する「保護者」や「職員」による暗黙の社会的な統制を避けたり、つい物理的に手近なアイテムをその内容と無関係に手にとってしまう、といった場合には、選択者は選択肢の設置場所まで移動しなければならないような設定が適当である場合もある（Mochizuki & Nozaki, in press）。

２）否定選択肢（Ｒ）の設定

　既存の選択肢の否定のための選択肢Ｒの設定は、Ｒにあたる選択アイテムをある物理的対象物で象徴させそれを選択させる場合（Kennedy & Haring, 1993; Nozaki & Mochizuki, in press）、あるいは既成選択肢（つまりＡＢ）のどちらも選ばないでいる時間を目安に、選択肢の提供を控えたり（衛藤, 1995; Sigafoos & Dempsey, 1992）新たな選択肢の導入を決定するなどの方法がとられる（山田,印刷中）。

３）選択の測定と妥当性

　選択の測定としては、繰り返しのある選択機会の中での、各選択肢に対する選択回数の累積記録として現れる頻度の推移、相対的な選択比率などで測定される。基本的には、選択肢に対する位置偏向などの測定誤差的な要因を操作的に除外した場合の、選択反応の分化の現出が、当該の選択機会とそれに対する選択反応の妥当性を示すものとされる。また、各選択肢の一対比較の整合性（A>B, B>C, then A>C）などが測定され対象者の選択肢に対する「好み」の次元の信頼性を示すものもある。
　ただ、信頼性、妥当性という問題には、この選択場面がどのような位置にあるかによって多少異なる。対象者の一貫した「好み」について知る、あるいは「好み」の表明の可能性を示すような場合は、選択の整合性などが重要である。一方、あくまで「選択機会の保障」という意味での妥当性を検討するという点から言えば、選択肢Ｒに対する拒否表明が周囲の社会的な統制を受けずに“自由”に示さたか、などの検討が優先されよう。

４）これまでの結果

　これまでの実証的研究で得られた大部分の結果は、それまでコミュニケーションどころか「好み」（preference）の存在さえ疑わしかった重度・最重度の知的障害を持った個人であっても、選択場面で選択反応の分化を示すことを報告している。また設定の工夫によって新しい選択肢を求める意志表示（選択肢Ｒ）が可能であることが示されている（Kennedy & Haring, 1993; Sigafoos, Roberts, Couzens, & Kerr, 1993）。Ｒの形態としては、対象者自らが新しい選択肢にあたる物品を選択機会の場面に持ってくる、などという報告もある（山田, 印刷中）。さらに、全国の居住施設の「食」に関する調査によると（野崎・望月, 1994）、同じメニューを繰り返すなどの工夫によって重度の知的障害を持った施設利用者であっても集団場面において選択メニューなどの選択場面で相応の行動がとれる事が報告されている。

４．自己決定を基盤とした新しい発達観を

　ここで取り上げた「選択」という行為は、単にノーマライゼーションの時代において要請される、単なるコミュニケーションの一方法としてのみではなく、教育やリハビリテーション作業の中核にあった「発達」概念自体に代替する象徴的な記述方法と考える事もできる。ここで新たに提起される発達概念は、従来の、時間軸にそった「能力」（ability）の文脈下における拡大的な個体変化としてではなく、自己決定にもとずく行動の選択肢の拡大という「権利」の文脈によるものである。この行動の選択肢の拡大は、個人の能力にのみ依存するのではなく、あくまで社会的関係の中で決定するものである。つまり行動成立とは様々な形での援助を前提としたものと捉えられる。そのようにして個人に付与される選択権こそが、発達の記述の対象となる。これは、従来の“ability”という言葉に代えて“strength”と呼ばれているようである。
　こうした自己決定（あるいはstrength）に基づく発達の内容は、年齢や障害の軽重に制約を受けない。選択肢の拡大は社会的な関係の中で論理的には死ぬ瞬間までも続き得るものであり、また行動レパートリーが極端に制限された最重度の障害を持つ個人であっても「選択」の表明機会があれば、健常者同様に進展しうるものである。
　そのような発達観のもとでは、“リハビリテーション”の領域に限らず、障害に携わる専門職の職業観そして具体的なプログラムまでもが、現在とはやや様相を異にするかも知れない。障害児教育から福祉に至るまで、従来の「治療」「教育」といった関わり方の前提として、「援助」、「援護」という大きな文脈を前提とした方法論が再構築される必要があるかも知れない（加藤, 1995; 望月, 1993）。

引用文献

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衛藤裕司 (1995) 動作法が行われる「文脈」を考える－Ｋさんへの参加選択機会の提供を通して－ 第２回行動福祉研究会（愛知県心身障害者コロニー）発表資料.

船崎康広 (1995) ザ・サウンズ・アンド・シンボルズの指導.　第２回行動福祉研　究会（愛知県心身障害者コロニー）発表資料.

加藤元繁 (印刷中)　視覚障害研究の現状と課題－行動分析学の導入の必要性と問 題－　行動分析学研究.

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Mithaug, D., & Hanawalt, D. A. (1978) The validation of procedures toassess prevocational task preferences in retarded adults. Journal ofApplied Behavior Analysis, 11, 153-162.

望月昭 (1993) 「行動福祉」という立場は成立するだろうか－障害児者福祉の研　究・実践のパラダイムとして－　行動科学, 32(2), 56-59.

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主題・副題
選択を主とした障害者のコミュニケーション：最重度の人の要求をどう受けとめるか

著者名・研究者名
望月　昭　（愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所）

掲載雑誌名
第２２回日本脳性麻痺研究会講演集

発行者・出版者
　日本脳性麻痺研究会

巻数および頁数
１６頁－２８頁

発表年月・発行年月
１９９５年６月

登録する文献の種類
　（１）その他

情報の分野
　（１）社会福祉

キーワード

文献に関する問い合わせ先
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