リハ協ブログ2014年4月30日より転載

物質乱用衛生管理局(Substance Abuse and Mental Health Services Administration：SAMHSA)は２０１４年４月１７日に「強い自殺念慮のある成人の半数以上が精神保健サービスを受けていない（Half of Adults with Serious Thoughts of Suicide Do Not Receive Mental Health Services）」という報告書を公表しました。

米国では、毎年３５０００人が自殺により亡くなりますが、強い自殺念慮のある人が自殺を試みる危険が高いことから、このような人たちに適切な時期に精神保健サービスを提供できれば、自殺者を減らわせると考えられています。

ところが、ＳＡＭＨＳＡが２００８年から２０１２年までの「薬物使用と健康に関する全国調査（2008 to 2012 National Surveys on Drug Use and Health ：NSDUHs）を調べたところ、その期間中に強い自殺念慮のあった１８歳以上の人は８６０万人でしたが、そのうちの、５１．８％は、精神保健サービスを受けていませんでした。しかも、約３８．７％の人は、サービスを受けていないどころか必要性も感じていませんでした。

報告書は下のサイトで読むことがではます。（寺島）

https://www.samhsa.gov/data/sites/default/files/spot136-suicide-services-2014.pdf