リハ協ブログ2018年8月26日より転載

アメリカ疾病予防管理センター（Centers for Disease Control and Prevention ：CDC）は、２０１８年８月１７日、２０１６年の行動危険因子サーベイランスシステム（Behavioral Risk Factor Surveillance System ：BRFSS）のデータを分析し、障害の出現率と障害別および年齢別医療サービスの利用状況をまとめました。

それによれば、アメリカの在宅の障害者数は、６，１４０万人で、人口の２５．７％が何らかの障害があるとしています。

また、障害別の数は、移動障害（１３．７％）、認知障害（１０．８％）、自立生活障害（６．８％）、聴覚障害（５．９％）、視覚障害（４．６％）、日常生活管理障害（３．７％）となっています。

また、年齢階級別では、１８－４４歳は、移動障害（４．８％）、認知障害（１０．６％）、自立生活障害（４．５％）、聴覚障害（２．０％）、視覚障害（２．７％）、日常生活管理障害（１．７％）となっています。

４５－６４歳では、移動障害（１８．１％）、認知障害（１１．９％）、自立生活障害（８．２％）、聴覚障害（５．９％）、視覚障害（６．１％）、日常生活管理障害（５．５％）です。

６５歳以上では、移動障害（２６．９％）、認知障害（９．５％）、自立生活障害（９．８％）、聴覚障害（１４．９％）、視覚障害（６．６％）、日常生活管理障害（５．５％）となっています。

日常生活管理ができないことや自立生活ができないことを障害と考えているようで、新しい障害のとらえ方がなされています。

貧困状態、男女、民族などによる分析もされています。関心のあるかたは、下のＣＤＣのウェブサイトをご覧ください。（寺島）

https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/67/wr/mm6732a3.htm?s_cid=mm6732a3_w#suggestedcitation