リハビリテーション機器の用語と分類

─ＩＳＯ（国際標準化機構）による提案とわが国の対応─

加倉井周一^*

はじめに

　最近の国民の老齢化につれて障害者・寝たきり老人等に対するリハビリテーション機器（以下リハ機器と省略）に対するニーズがますます高まりつつある。リハ機器にはさまざまな問題があるが、その一つに用語と分類がある。本邦でもリハ機器・福祉機器・福祉関連機器などさまざまな呼び方がされているし、どこまでを範囲とするかについても必ずしも関係者のコンセンサスが得られていない。リハ機器の一部である義肢装具（車いす・杖・歩行器を含む）については、すでに日本リハ医学会リハ機器委員会が中心になり福祉関連機器用語〔義肢装具部門〕としてＪＩＳ規格が制定されている（ＪＩＳ Ｔ 0101-1980、1986改定）が、他のものについては全く野放しである。最近ではＩＳＯ（国際標準化機構）が新しいリハ機器の国際規格案を提唱しており、今後我が国にも影響を与えることが予想されるので、その状況について説明する。

１．Nordic Classification SystemとＩＳＯの国際規格案がまとまるまでの経過

　福祉の先進国である北欧では、Nordic Committee on Disability が Nordic Classification & Registration System of Technical Aids for the Disabled(以下ＮＮＨと省略）を1978年８月に制定、その後内容を改良し1986年には第３版がでている。この分類の特徴はリハ機器を10の大分類（クラス）に分け、更にその下に中分類（サブクラス）・小分類（区分）と構造的な組立てを行っているほか、各々に３つとびの２桁のコーディングナンバーをふってある（小分類は６桁になる）。３つとびの番号がついている理由は、将来新しい項目をおこす際のことを考慮したためである。このＮＮＨは北欧以外のヨーロッパ諸国（例えばオランダ）で採用されているが、その後1980年５月に発足したＩＳＯ／ＴＣ173（リハビリテーション機器システム専門委員会、幹事国スウェーデン）の中に設けられたＳＣ２（用語と分類専門分科会、幹事国オランダ）において国際規格のたたき台として取り上げられ、種々の検討を重ねた結果1989年４月にリハ機器の国際規格案ＩＳＯ／ＤＩＳ9999として我が国にも回覧されてきた。

２．ＩＳＯ国際分類案の骨子

２.１　国際分類案の目的

　この分類の目的は使用者（障害者）・医師を含めたリハ関連職種・リハ機器の処方者・生産者及び供給者・政府当局・社会保障関係者・使用者団体の相互のコミュニケーションをはかることにあり、具体的には、①リハ機器の探索と選択が容易に行える、②情報・使用の指示・選択基準・法的な文書、研究、リスト、カタログなどに用いられる用語の統一、③在庫管理などリハ機器開発のための基礎資料となる、④様々なレベルのリハ機器の改良に関する統計の基礎となる、⑤コンピュータベースの情報システムとして利用される、などが考えられるが、最も大きな利点は⑤にあるものと思われる。

２.２　リハ機器の定義

　障害者が使用する製品・機器システムで、障害者の機能・形態障害（impairment）、能力障害（disability）及び社会的不利（handicap）の防止・代償・軽減又は中和のために特別に作られたか、もしくは既製品として存在するもの。

２.３　国際規格案の範囲

　原則として障害者個人が使用する機器を対象とし、医薬品・原則として医療領域でのみ用いられる機器・リハ機器操作訓練に関するもの、及び設置のための設備・支給システムに関するものは含まれていない。また現状では公共輸送機関ならびに建築へのアクセスはこの分類には含まれていないが、後日再検討したいとの意向である。

２.４　リハ機器の分類とコード化

　前述したように、本分類の特徴はリハ機器を機能的に大中小の３つに分け、各々に２ケタの番号がついていることにある。１つのクラスはサブクラスの総和に等しく、１つのサブクラスはその区分の総和に等しい（別の言い方をすれば、１つのクラスはサブクラスに、また１つのサブクラスは区分に分解できる）。しかし実際には多様な障害者のニーズに対応した様々な機器があるので、この分類に機械的にきれいにあてはまる訳にはいかない。機器の重複分類を避けるためある項目に関連する他の項目はその番号を参照せよということで逃げている。例えば0303呼吸療法用具（サブクラス）の項目には、バイブレーターは032712（区分）を、環境改善器具は2703（サブクラス）を参照せよという記載がある。

２.５　ＩＳＯの国際規格分類に対応する北欧と我が国のリハ機器の品目数

　参考として、ＩＳＯの大・中分類と我が国のリハ機器があてはまる品数ならびに北欧のＮＮＨに登録されている種類を表１に示した。但し用語は仮訳であり、＊印のついたものは大・中分類のみで小分類項目がないものである。我が国の機器がＮＮＨ及びＩＳＯの概念に必ずしもあてはまるとは限らないことに注意されたい。このうち東京都社会福祉協議会の福祉機器登録制度は、飯田橋にある福祉機器展示ホールの機能と連係して1986年３月にＮＮＨのシステムを参考にした我が国初のリハ機器コンピュータベースの登録システムであり、これまでに約1,800件の機器がインプットされている。北欧と我が国の機器品数を比べてみると、いずれもパーソナルケア用品、移動機器、家具・家庭設備品が多く、このあたりがリハ機器の中心となることが理解される。我が国に比べて北欧では治療訓練機器が多いのは、後述するように国情の違いによるためである。またハンドリング機器が多いのは分類の概念の違いによるためと考えられる。意外だったことは環境改善機器・工具とレクリエーション機器が少ないことで、何か訳があるのかもしれない。ＩＳＯの分類を全般的にみるならば、障害者のＱＯＬの拡大につれてリハ機器の中身が介助機器から自立を助けるものに次第に移行することが予想され興味ぶかい。

^{*印のついたものは大・中分類のみで小分類項目なし。
**障害児教育用具含む。　　***コミュニケーション全般132を含む。}

３．ＩＳＯの国際規格案に対する我が国の取組み

　周知のように日本リハ医学会は、ＩＳＯ／ＴＣ173の国内審議団体として車いすなどについては積極的なかかわりをもってきたが、用語と分類については直接関与してこなかった経緯がある。しかしながら上記の事態に対応するため昨年６月にリハ機器委員会内にリハ機器用語小委員会を設け、ＩＳＯの分類の検討と用語の翻訳を行ってきた。我々が問題にした点は、①大分類のうち治療訓練機器には我が国の国状にそぐわないものも含まれている（例：透析治療・注射器など）。また②ハンドリング機器・環境改善機器にはマニピュレータ、クレーンなど一般工業製品が含まれているが、半面食事用具には箸がなかったり、障害児用教材の項目が欠如しているなど内容においても若干問題がある。③最大の問題はいわゆる民生機器（健常者用に作られているが障害者が用いても便利な機器）をどのように扱うかにかかっていると思われる。

　ところで通産省工業技術院では日本リハ医学会にＪＩＳ制定のための原案作成委託を毎年行っているが、その一貫として平成元年度にはリハ機器用語を検討することになっている。我が国の基本姿勢として原則としてＩＳＯとＪＩＳの整合性をとることになっており、上述したＩＳＯ／ＤＩＳ9999がまもなく正式な国際規格になる可能性を考慮すると、ある程度ＩＳＯの内容を反映させた用語と分類案を検討する必要があるように思われる。最近では東京都社会福祉協議会以外にも各地方自治体でリハ機器の常設展示場を設けたりしているが、膨大なリハ機器の情報を中間ならびにエンドユーザーに効率よく提供するためにはどうしてもコンピュータベースの登録システムが必要である。またリハ関連職種（ＰＴ、ＯＴ、介護福祉士など）の教育カリキュラムに新しくリハ機器が含まれるなど最近の諸般の状況を考慮するならば、我が国としても積極的に取り組む必要があるように思われる。日本リハ医学会の上記の検討委員会には用語委員会の大橋正洋委員長にもメンバーに加わっていただいており、平成２年３月までに我が国のリハ機器用語案がまとまる予定である。単に日本リハ医学会だけでなく、多くの関連団体の諸先生の積極的なご意見をいただければ幸いである。

引用文献　略

^*帝京大学市原病院リハビリテーション科

（財）日本障害者リハビリテーション協会発行
「リハビリテーション研究」
1989年10月（第61号）15頁～20頁