平成1８年度厚生労働科学研究
障害保健福祉総合研究成果発表会報告書

当日資料

支援機器利用効果の科学的根拠算出に関する研究

２００６年１２月３日（日）１１時１０分～１６時００分
国立京都国際会館　アネックスホール

企画者：東京大学先端科学技術研究センター　特任教授　中邑賢龍
共同主催者：財団法人　日本障害者リハビリテーション協会

はじめに

ITや支援機器は障害のある人が能動的に日常生活を送ることを支援するだけでなく、就労、教育、社会参加の促進、介護負担の低減を可能になど様々な側面でプラスの効果をもたらしています。その一方では、廃用性萎縮、痛み、姿勢の変形、視力や聴力低下など、マイナス効果を生むことも予測されます。しかし、量的にそれらの効果を示した研究は少なくその詳細は明らかではありません。そのため、福祉現場やリハビリテーション・教育現場への支援機器導入の遅れ、製品化の遅れ、法整備の遅れが生じています。支援技術の開発や利用を促進するためには、支援者養成、開発者支援、法整備など様々な支援が必要ですが、それの裏付けのためにも、支援機器利用効果の量的な試算が必要だと考えられます。そこで本研究は、支援機器利用の効果を評価する方法の検討および開発を行い、それを用いて支援機器利用の効果を算出することを目的とし、実施されました。

主任研究者　中邑　賢龍（東京大学　先端科学技術研究センター）