リハ協ブログ2014年12月10日より転載

コーネル大学のサラ・フォン・シュラダーら（Sarah von Schrader & Valerie Malzer & Susanne Bruyère）は、外観からわかる障害者、外観からはあまりわからない障害者、および外観からはわからない障害者ほぼ６００人に対して自分の障害を雇用主やこれから雇用主になる人に明らかにするかどうかについて調査しました。その結果次のようなことがわかったとのことです。

• 回答者の多くは、障害を明らかにすることで、就職が不利になったり、職場での待遇が不平等になることを心配していた。
• ７３％が、障害者を隠す理由としては解雇されることへの心配であると答えた。
• これらの心配にもかかわらず、８０％が、自分の障害を明らかにすると答えた。その理由としては、配慮を必要としていることと、雇用主に対して正直でありたいということなどであった。
• 外見から障害がわからない人でも７７％が障害を明らかにしたと答えている。
• 障害を明らかにした直後に否定的な反応があったと答えた人は１０％であり、長期的にはそのような反応があったと答えた人は２４％であった。

結論として、管理者の教育や職場の雰囲気作りなど雇用主の前向きな取り組みにより、従業員が障害を明らかにすることに不安を感じなくてすみ、障害者に対する理解のある企業文化を醸成できるとしています。

詳しくは、研究論文をご覧ください。

研究論文のタイトルは、「Perspectives on Disability Disclosure: The Importance of Employer Practices and Workplace Climate」で、Employee Responsibilities and Rights JournalのDecember 2014, Volume 26, Issue 4, pp 237-255に掲載されています。下のサイトから無料でダウンロードできます。（寺島）

http://download.springer.com/static/pdf/999/art%253A10.1007%252Fs10672-013-9227-9.pdf?auth66=1417944904_c13dba4dca37390c668284ef25127027&ext=.pdf