寺島　彰
公益財団法人日本障害者リハビリテーション協会　副会長

　本日は第45回総合リハビリテーション研究大会にご参加いただき誠にありがとうございます。

　この研究大会は、新型コロナウイルスの感染拡大により、昨年、一昨年とオンラインまたはハイブリッドによる開催をいたしましたが、今回は、久しぶりに対面のみの形で開催することとしました。本日は、このように多くの方にご参加をいただいたことは喜びに堪えません。

　総合リハビリテーション研究大会は、各分野のリハビリテーション専門職の交流と連携を深めるため、専門職有志らにより、1977年に「リハビリテーション交流セミナー」としてスタートして以来、本年で第45回目を迎えます。

　2010年からコロナ禍前の2019年までは、「総合リハビリテーションの新生」、「総合リハビリテーションの深化」「総合リハビリテーションの新機軸」といったテーマを数年ずつ連続的に設け、総合リハビリテーションとは何かを改めて考える内容としました。

　そして本年の第45回大会では、「障害者権利条約と総合リハビリテーション」をテーマとして取り上げました。

　皆様ご存じのとおり、昨年2022年8月には、障害者権利条約の締約国である日本の初めての審査が、ジュネーブの国連本部で開かれました。日本政府からは7つの府省等から成る28名の代表団が参加したほか、障害者団体を含む市民社会からは約100名が参加しました。この結果、障害者権利委員会から出されたのが、日本への勧告を含む「総括所見」です。

　総括所見には、条約の理念を踏まえた大変高い目標が示されています。今後、国内の施策やサービス等をよりよくしていくために、この総括所見をどのように活かすことができるのか、それは官民を問わず、また障害の有無や活動する領域に関わらず、ここに集う一人一人が問われているテーマと言えます。

　そこで、本大会では、障害者権利条約と総括所見の内容について改めて知り、そこで指摘されている課題について共に考えながら、今後のそれぞれの実践を磨くためのヒントを得ることを目指し、プログラムを企画しました。

　特に、障害者権利条約をテーマに、リハビリテーション従事者を含む専門職と障害者団体のメンバーが共にディスカッションする場は、これまでもあまり例がなかったことから、互いに対話と交流を深める機会ともなればと考えております。

　お忙しい中、ご登壇いただきます講師の皆様には、改めまして、心よりお礼を申しあげます。

　大会の開催にご尽力いただいた、常任委員会、実行委員会ならびに関係者の皆様に、敬意を表します。

　また本大会にご後援を賜りました皆様にも深く感謝を申しあげます。

　最後に、本大会は、全国生活協同組合連合会、ならびに、埼玉県民共済生活協同組合の助成により開催いたしております。ここにお礼を申しあげ、開会の挨拶とします。